全面安となった先々週から一転、先週は反発の週となった。全体的にボラティリティが高く、大荒れ状態である。また、UNIをはじめDeFiが堅調である。今回もビットコイン大荒れの状況に加えて、今後の供給不足や香港企業の仮想通貨購入など、最新ニュースを紹介していく。
先週のBTCチャート（3月1日～3月7日）
こちらが先週のビットコインチャートだ。先々週はコロナショック以来の大暴落となったが、先週は上昇と下降を繰り返す大荒れ相場となった。週末には530万円前後で着地した。
トピック： 大荒れ相場となったビットコイン市場
先々週は480万円ほどにまで下落したビットコイン。しかし先週3日には最高で560万円にまで高騰するという大荒れ相場となった。価格が低くなれば買いたい人が現れ、高くなれば売りたい人が出ている状態だ。
実際に、米大手マイクロストラテジー社は追加でビットコインを購入している。価格が低くなったタイミングで買い増しをしたというわけだ。
また、仮想通貨の投資信託などの金融商品を提供していることで知られる米グレースケール社は、ビットコイン総供給量の3%を保有。市場への影響力も増してきている。
さらに、2月はビットコインマイナーが過去最高収益を更新した。ビットコインに参入する人はまだまだ増えていくと見られ、その勢いは以前のピークを超えるものになると予想される。
トピック： ビットコイン、供給不足
グラスノードの統計によると3月1日現在、売買可能なビットコインの数はわずか約400万BTCと言われている。
これは次々と機関投資家たちが参入することで、売買可能なビットコインが減少し価格が高騰している状態だと言える。基本的に機関投資家はマイニングされるビットコインよりも多くのビットコインを保有している。そのため、全員に行きわたる十分な量のビットコインが確保することが難しい。
ビットコインの流通量を示す「リキッド・サプライ・チェンジ」では、この一年間ほとんどマイナスだったそうだ。このままでは大規模な供給不足に陥る可能性がある。
トピック：本社中国の香港企業が仮想通貨を購入、市場への影響は？
香港証券取引所に上場する「Meitu（美図）」が仮想通貨のビットコインとイーサリアムを購入したことが明らかになった。「Meitu」は画像や動画の加工・編集アプリなどを提供する会社だ。
中国では仮想通貨での取引を禁止する法律がある。この法律が今回の仮想通貨購入にどう影響するか、注目を集めることになるだろう。
仮想通貨は中国国内の富豪たちの資金逃し先として使用されている。この判決によっては、今後のビットコインの価格や活用方法までもが変わる可能性があるため、要チェックである。
まとめ：1週間の動き、長期トレンド交えた今後の展望
先週は上昇と下降を繰り返す、変動の激しい一週間であった。新規の参入者も増加しており、今後も勢いは加速していくと見られる。その一方で、ビットコインの供給不足も懸念されている。企業単位や機関投資家の購入が増えると、売買可能なビットコインは減少する。すると、より一層の価格上昇が見込まれる。今後はどうなるのか、ビットコインの動きから目が離せない。