ビットコインが荒れている。もちろんこの背景にあるのは米国株式市場の急落だ。
米NYダウは25,445ドルへ、前日比710ドルもの下落をした。また、コロナウイルスの影響を受けて2020年の国内総生産（GDP)を－3％から-4.9%に下方修正し、より深刻な景気後退になると国際通貨基金（IMF）は発表した。
もちろん背景にあるのは、ダウの爆下げである。ダウはアイランドリバーサルというチャート形状が出ていた。このままダウが下がると、もちろんさらに下がることになるだろうという懸念がされていた中でなんとか持ち直し、現在はプラスに動いているが、大きなプラスニュースがない以上、予断を許さない状況ではある。
ビットコインは25日、前日比4.83%安で9110ドル（97.9万円）まで下落した。ダウのチャートによるさらなる下落の懸念が払拭され、ビットコインも合わせて下落が落ち着いてきたことによって、上昇の兆しを見せている。米ブルームバーグアナリストのMike McGloneによると、ビットコインはブレイクアウトに向けて小さいレンジで推移して、まもなく13000ドルまで上昇する可能性があると予測している。これは、価格変動幅が減少し、ボリンジャーバンドと呼ばれる移動平均とその上下に値動きの幅を示す線を表す指標が、過去最大に収縮してしまっているという現状から予想されている。このボリンジャーバンドが6500ドルを下回らないことが分水嶺になる様だ。
ビットコインそのものではなく、ビットコインを取り巻くサービスによる影響も大きくなる可能性がある。例えば、ビットコインオプション市場のDeribit市場のシェアが未決済建玉（OI）の68％を占めている。26日には、Deribit市場最高額の約10億ドル（1070億円）がビットコインオプション契約の行使期日を迎えた。2020年から未決済建玉は大幅に増加している。コロナウイルスやビットコインの半減期の影響を受けて、金融緩和を背景に投資家たちの仮想通貨への関心が高まったことが予想される。今後、未決済建玉はさらに増加するかもしれない。
7月に入りビットコインの変動はより大きくなると予想されるだろう。理由はクジラ（大口投資家）が取引所からビットコインを移動しているからである。クジラが動き出すときはビットコインが動きやすく、単純に考えれば、7月からは強気相場が予想される。他のデジタル資産の基準通貨として使われているビットコインは、他の暗号資産に比べて大幅な価格変動は少ないとはいえ、この数か月は注目である。